中東の要衝ホルムズ海峡で軍事衝突が発生し、世界の海上物流に深刻な影響が及んでいる。全世界のコンテナ船の10%以上が同海峡で足止めされ、石油タンカーの損傷や保険会社による引き受け拒否が相次いでいる状況だ。
世界のエネルギー輸送の要衝で何が起きているのか
ホルムズ海峡は、ペルシャ湾とオマーン湾を結ぶ幅約50キロメートルの狭い海峡である。世界の海上石油輸送量の約20%がこの海峡を通過するとされ、日本を含むアジア諸国にとってエネルギー安全保障上の生命線となっている。
報道によると、現在この海峡周辺で発生した戦闘の影響により、数百隻の船舶が航行不能な状態に陥っている。特に深刻なのは、世界のコンテナ船団の10%以上が同海峡で立ち往生しているという事実である。これは単なる一時的な遅延ではなく、グローバルサプライチェーン全体に波及する構造的な問題となりつつある。
石油タンカーの損傷と保険引き受け拒否
複数の石油タンカーが戦闘の影響で損傷を受けたほか、海上保険会社がホルムズ海峡を通過する船舶への保険提供を拒否する動きが広がっている。保険なしでの航行は海運会社にとって極めてリスクが高く、これが船舶の滞留をさらに長期化させる要因となっている。
海上保険の引き受け拒否は、2019年の同海峡でのタンカー攻撃事件の際にも見られた現象だが、今回はその規模がはるかに大きい。
日本への影響と今後の見通し
日本は原油輸入の約9割を中東に依存しており、ホルムズ海峡の航行障害は直接的にエネルギー供給リスクを高める。また、アジア向けの工業製品や消費財を積んだコンテナ船の遅延は、日本企業のサプライチェーンにも混乱をもたらす可能性がある。
今後、代替航路としてアフリカ南端の喜望峰回りルートへのシフトが進む可能性があるが、これは輸送日数の大幅な増加とコスト上昇を意味する。日本の製造業や小売業への影響を注視する必要がある。
出典: VnExpress
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