中東情勢の緊迫化が、世界のエネルギー供給網に深刻な影を落としている。ペルシャ湾の要衝ホルムズ海峡に代わる原油輸送ルートとして注目されてきた紅海航路が、武装勢力による船舶攻撃のリスクに直面しており、世界の原油供給がさらに逼迫し、価格上昇が長期化するとの懸念が強まっている。
ホルムズ海峡──世界の原油の「急所」
ホルムズ海峡はペルシャ湾とオマーン湾を結ぶ幅わずか約33キロメートルの狭い水路であり、サウジアラビア、イラク、クウェート、UAE（アラブ首長国連邦）、カタールなど主要産油国からの原油輸出の大部分がここを通過する。世界で海上輸送される原油の約20〜25％がこの海峡を経由しており、イランとの軍事的緊張が高まるたびに「封鎖リスク」が取り沙汰されてきた。こうした地政学リスクを回避するため、サウジアラビアなどはパイプラインを経由して紅海側の港から原油を積み出す代替ルートを整備してきた経緯がある。
紅海航路にも暗雲──フーシ派の船舶攻撃
ところが、その代替ルートである紅海がいま新たなリスクにさらされている。イエメンの武装組織フーシ派（Houthi）は、イスラエルとパレスチナ・ガザ地区の紛争に連帯する形で、紅海やアデン湾を航行する商船への攻撃を継続的に実施している。フーシ派はイランの支援を受けているとされ、無人機（ドローン）や対艦ミサイルによる攻撃がたびたび報じられてきた。この影響で、多くの海運大手が紅海・スエズ運河ルートの航行を回避し、アフリカ南端の喜望峰を迂回するルートを選択する事態に陥っている。
紅海はスエズ運河を経て地中海・欧州へ至る最短航路であると同時に、前述のとおりホルムズ海峡を迂回する原油輸送ルートとしても機能してきた。つまり、ホルムズ海峡と紅海という二つの「ボトルネック」が同時にリスクにさらされるという、エネルギー安全保障上きわめて深刻な状況が生まれているのである。
原油価格と世界経済への波及
この二重のリスクは、世界の原油市場に直接的な影響を及ぼす。供給ルートの制約は輸送コストの上昇を招き、保険料の高騰も加わって、最終的には原油価格の押し上げ要因となる。喜望峰迂回ルートでは航行日数が10〜14日程度増加するため、タンカーの回転率が低下し、実質的な輸送能力の縮小につながる。市場関係者の間では、中東情勢がさらに悪化した場合、原油価格が一段と上昇する可能性があるとの見方が広がっている。
原油価格の高騰は、製造業のコスト増大や物流費の上昇を通じて世界的なインフレ圧力を強める。エネルギー資源の大半を輸入に頼る日本やベトナムのような国にとっては、貿易赤字の拡大や電力・燃料コストの上昇という形で、経済全体に波及するリスクがある。
ベトナムおよび日本への影響
ベトナムは近年、製造業の集積が加速し、輸出主導型の経済成長を続けている。原油価格の上昇は、国内の燃料費・輸送費の上昇を通じて製造コストに跳ね返り、ベトナムに生産拠点を置く日系企業にとっても無視できない要因である。また、ベトナム自体は産油国でもあるが、精製能力の不足から石油製品の一部を輸入に依存しており、国際原油価格の変動は国内のガソリン価格や物価全般に直結する。
日本にとっても、中東からの原油輸入は全体の約9割を占めるとされ、ホルムズ海峡と紅海の安全確保は死活的な課題である。日本政府はこれまでも中東地域への自衛隊の情報収集活動派遣など、シーレーン（海上輸送路）の安全確保に取り組んできたが、紛争の拡大局面では新たな対応が求められる可能性がある。
今後の見通し
中東紛争の行方次第では、世界のエネルギー供給構造に長期的な変化をもたらす可能性がある。各国はエネルギー源の多角化や戦略備蓄の強化、再生可能エネルギーへの移行加速を進めているが、短期的には中東の地政学リスクが原油市場を左右する構図に大きな変化はないとみられる。紅海の安全航行が回復するかどうかは、イエメン情勢やイランをめぐる国際的な外交努力にかかっており、当面は予断を許さない状況が続くだろう。
出典: VN Express
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