中東情勢が緊迫するたびに世界の原油市場が動揺する理由の一つが、ペルシャ湾とオマーン湾を結ぶ「ホルムズ海峡」の存在である。幅わずか約33キロメートルの狭隘な水路が、なぜ世界のエネルギー供給における最大の「ボトルネック（隘路）」となっているのか。その地政学的・地質学的背景を解説する。
ペルシャ湾岸諸国に石油が集中する地質学的理由
イラン、サウジアラビア、クウェート、イラク、アラブ首長国連邦（UAE）、カタールなど、ペルシャ湾を囲む国々は世界有数の産油国・産ガス国として知られる。この地域に炭化水素資源が豊富に存在するのは、数億年にわたる地質活動の結果である。古代のテチス海に堆積した有機物が、アラビアプレートとユーラシアプレートの衝突による圧力と熱によって石油・天然ガスへと変化し、ザグロス山脈の形成とともに巨大な油田・ガス田が形成された。
「世界の石油動脈」を通過する膨大な物量
米国エネルギー情報局（EIA）の推計によれば、ホルムズ海峡を通過する原油・石油製品の量は日量約2,000万バレルに達し、これは世界の海上石油輸送量の約3分の1、世界の石油消費量の約2割に相当する。日本、韓国、中国、インドといったアジアの主要経済国は、この海峡を経由する中東産原油に大きく依存している。日本の場合、輸入原油の約9割が中東産であり、その大部分がホルムズ海峡を通過する。
狭隘な地形がもたらす地政学的リスク
ホルムズ海峡の最狭部は幅約33キロメートルで、国際海事機関（IMO）が定める航行分離帯では、入航・出航それぞれの航路幅はわずか約3キロメートル程度に制限される。この地理的制約から、紛争やテロ、機雷敷設、軍事衝突などが発生した場合、世界のエネルギー供給が瞬時に寸断されるリスクを抱えている。イランが海峡の北岸を領有しており、同国との関係悪化時には封鎖の脅威が常に意識される。
日本への影響と今後の課題
資源の乏しい日本にとって、ホルムズ海峡の安定は死活的な重要性を持つ。政府は中東依存度の低減、備蓄の拡充、再生可能エネルギーへの転換などを進めているが、短期的には同海峡の動向が日本経済を左右する構図は変わらない。中東情勢の変化を注視しつつ、エネルギー安全保障の多角化を加速させることが求められる。
出典: VnExpress
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