認知症リスクを高める「受動的な座り習慣」とは？スウェーデン19年追跡研究が示す衝撃の結果

テレビの長時間視聴や無意識のスマホスクロールといった「精神的に受動的な」座位行動が、認知症リスクを有意に高めることが、約2万人を19年間追跡したスウェーデンの大規模研究で明らかになった。ベトナムメディア「VnEconomy」が報じたこの研究結果は、デジタル機器の普及が進むベトナムを含むアジア諸国にとっても重要な示唆を持つ。

19年間・2万人超を追跡した大規模コホート研究

2025年3月25日、米国の医学誌「American Journal of Preventive Medicine」に掲載された研究「Mentally Active Versus Passive Sedentary Behavior and Risk of Dementia: 19-Year Cohort Study」は、スウェーデンにおいて35歳から64歳の成人2万人以上を約20年間にわたり追跡調査したものである。参加者は研究開始時に、1日の座位時間とその間に行っている活動の内容について情報を提供した。追跡期間中に認知症と診断されたのは569例であった。

この研究の最大のポイントは、座位行動を一括りにせず、「精神的に受動的な座位行動」と「精神的に能動的な座位行動」を明確に区別した点にある。テレビをぼんやり視聴する、目的なくSNSをスクロールするといった行動は前者に分類され、クロスワードパズルを解く、絵を描くといった知的作業を伴う行動は後者に分類された。

受動的行動で認知症リスクが有意に上昇、置き換えで最大11%低下

結果は明確であった。精神的に受動的な座位行動に多くの時間を費やしていた人は、認知症の発症リスクが有意に高かった。一方、座っていても知的活動に従事していた人はリスクが低かった。

研究チームが行動変容のシミュレーションを行ったところ、以下の結果が得られている。

• 受動的な座位1時間を、知的活動を伴う座位1時間に置き換えた場合：認知症リスク約7%低下
• 知的活動を伴う座位時間を1日1時間増やした場合：リスク約4%低下
• 知的活動と身体活動を組み合わせた場合：リスク最大11%低下

なぜ「精神的に受動的な行動」が危険なのか

ジョージ・ワシントン大学（George Washington University）臨床講師で救急医のリアナ・ウェン（Leana Wen）氏は、脳は「挑戦」を受け続けることで効率的に機能を維持できると説明する。知的活動に従事することで神経接続が維持され、いわゆる「認知的予備力（cognitive reserve）」——加齢に伴う脳の変化に対して適応・補償する能力——が強化される。

逆に、知的努力をほとんど必要としない活動に長時間を費やすと、神経回路が十分に刺激されない。数カ月、数年にわたってこの状態が続くことで、記憶力や思考力の低下につながる可能性がある。

さらに、受動的な行動に多くの時間を費やす人は睡眠の質が低い傾向があることも指摘されている。睡眠は記憶の定着と脳の長期的な健康にとって不可欠な要素であり、これが間接的なリスク要因となっている可能性がある。

脳を「活性化」させる具体的な活動とは

ウェン氏は、鍵となるのは「能動的な思考を必要とする活動」を選ぶことだと強調する。具体的には以下のような活動が挙げられる。

• 読書
• クロスワードパズルやパズルゲーム
• 戦略的なボードゲームやカードゲーム
• 友人との会話
• 新しいスキルの習得
• 編み物、絵画、執筆、楽器演奏などの創造的活動
• 新しいレシピへの挑戦や外国語の学習

特に、これらの活動に他者との交流が伴う場合、効果はさらに高まる。社会的な交流は以前から認知機能の維持と認知症リスクの低下に関連があることが証明されており、グループでの趣味活動や学習は脳にとって「二重の防御層」となり得る。

ウェン氏は「日常生活における小さな選択が、時間の経過とともに大きな違いを生む。長時間にわたる受動的な行動をできる限り減らし、可能であれば脳を動かす活動に置き換えることが重要だ」と述べている。

投資家・ビジネス視点の考察

本記事はベトナムの経済・投資ニュースとは直接関係しない健康分野の話題であるが、ベトナムの主要経済メディア「VnEconomy」がこの研究を取り上げた背景には、ベトナム社会における高齢化の進行とデジタル機器依存の急速な拡大がある。

ベトナムは2035年頃に「高齢化社会」への本格的な移行が予測されており、認知症を含む高齢者向けヘルスケア市場は今後大きな成長が見込まれる分野である。ベトナム株式市場においては、製薬・ヘルスケアセクターや、高齢者向けサービスを展開する企業への注目度が中長期的に高まる可能性がある。

また、ベトナムではスマートフォン普及率が80%を超え、SNSやショート動画の視聴時間が急増している。こうした「精神的に受動的な」デジタル行動が社会全体の健康課題として認識されることで、デジタルウェルネスやメンタルヘルス関連のサービス需要が拡大する余地もある。日本企業にとっても、ベトナムにおけるヘルスケア・ウェルネス分野への進出は検討に値するテーマである。

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出典: 元記事