金（ゴールド）価格の今後の見通しを巡り、ウォール街の専門家たちの意見が割れている。一方で個人投資家は、中東地域での紛争激化を背景に引き続き上昇を見込んでいる。地政学リスクと金融政策の交錯するなか、金市場はどこへ向かうのか。
ウォール街の専門家が示す「真っ二つ」の予測
米国の金融街ウォール街に拠点を置くアナリストや市場ストラテジストの間では、今週の金価格の方向性について見解が大きく分かれている。一部の専門家は、米連邦準備制度理事会（FRB）の金融政策や米ドルの動向を踏まえ、金価格が調整局面に入る可能性を指摘する。利下げ期待の後退や米国経済指標の堅調さが、金の上値を抑える要因になり得るとの見方である。
これに対し、別の陣営は地政学的リスクの高まりやインフレ懸念の根強さを理由に、金は引き続き安全資産としての需要を集め、上昇基調を維持するとの見通しを示している。プロの間でもこれほど意見が割れるのは、現在の世界経済が複数の不確実性を同時に抱えていることの裏返しといえるだろう。
個人投資家は「上昇継続」を支持
ウォール街のプロとは対照的に、個人投資家の多くは今週も金価格の上昇を予想している。その最大の根拠となっているのが、中東地域における紛争の長期化・拡大懸念である。イスラエルとパレスチナを巡る情勢に加え、イランやレバノンのヒズボラなど周辺勢力を含む緊張の高まりは、安全資産である金への資金流入を促す構図を強めている。
歴史的にも、地政学的な危機が深刻化する局面では金価格が急騰するパターンが繰り返されてきた。2022年のロシアによるウクライナ侵攻時にも金は急伸しており、今回の中東情勢についても同様のシナリオを想定する投資家は少なくない。
金価格を左右する複合的な要因
金価格の動向は、地政学リスクだけでなく、米ドル相場、米国の金利政策、中央銀行の金購入動向、そしてインフレ率といった複数の要素が複雑に絡み合って決まる。近年は中国人民銀行（PBOC）をはじめ、新興国の中央銀行が外貨準備の多様化を目的に金を積極的に購入しており、これが構造的な需要の下支えとなっている点も見逃せない。
また、2024年から2025年にかけて金価格は歴史的な高値圏で推移してきた。こうした水準では利益確定売りが出やすい一方、新たな地政学リスクや金融不安が浮上するたびに買い戻される展開が続いており、方向感の定まりにくい相場環境が続いている。
日本の投資家への示唆
日本においても金は根強い人気を持つ資産クラスである。国内の金小売価格は、国際金価格に加えて為替レート（ドル円相場）の影響を大きく受ける。現在の円安基調が続く限り、国際価格が横ばいであっても円建ての金価格は高止まりしやすい構造にある。
ベトナムにおいても金は伝統的に重要な資産保全手段とされており、国内金価格が国際価格と大幅に乖離する「プレミアム」問題がしばしば報じられる。ベトナム政府は金市場の安定化に向けた介入策を講じてきたが、国際情勢の変動が続く限り、ベトナム国内の金価格も不安定な動きが続く可能性が高い。
ウォール街の専門家の間で見解が二分されているという事実は、現在の市場が一方向への確信を持ちにくい状況にあることを如実に物語っている。中東情勢の展開やFRBの政策判断など、今後数週間のイベントが金価格の次の大きなトレンドを決定づけることになりそうだ。
出典: VN Express
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