イランがペルシャ湾の要衝・ホルムズ海峡を封鎖した場合、世界のエネルギー安全保障に激震が走る。中国やインドをはじめとする石油・天然ガスの輸入依存国にとって、これは最悪のシナリオとなりうる。
世界石油輸送の「生命線」ホルムズ海峡とは
ホルムズ海峡は、ペルシャ湾とオマーン湾を結ぶ幅わずか約50キロメートルの海峡である。世界の海上石油輸送量の約20％、液化天然ガス（LNG）の相当量がこの海峡を通過しており、「石油の動脈」とも呼ばれる戦略的要衝だ。サウジアラビア、イラク、クウェート、アラブ首長国連邦（UAE）、カタールなど中東の主要産油国からの輸出は、ほぼすべてがこの海峡を経由する。
最も深刻な影響を受ける国々
海峡封鎖の影響を最も強く受けるのは、中東産原油への依存度が高い国々である。中国は世界最大の石油輸入国であり、輸入量の約40％を中東に依存している。インドも同様に、エネルギー需要の急増に伴い中東からの輸入に大きく頼っている状況だ。
日本や韓国といったアジアの先進国も例外ではない。日本は原油輸入の約90％を中東に依存しており、ホルムズ海峡の封鎖は即座に国内のエネルギー供給に深刻な影響を及ぼす。石油備蓄の放出や代替調達先の確保など、緊急対応を迫られることになる。
日本への影響と今後の展望
日本にとって、ホルムズ海峡の安定は死活的な重要性を持つ。政府は石油の国家備蓄を約150日分保有しているが、長期的な封鎖が続けば、経済活動への打撃は避けられない。近年、日本はエネルギー調達先の多角化を進めているが、中東依存からの脱却は容易ではない。
イランと米国の緊張関係が続く中、ホルムズ海峡をめぐる地政学リスクは常に存在している。エネルギー安全保障の観点から、再生可能エネルギーの導入加速や調達先の分散化が、日本を含むアジア諸国にとって喫緊の課題となっている。
出典: VN Express
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