中東情勢の緊迫化により、世界の原油供給が史上最大規模の途絶危機に直面している。エネルギーコンサルティング大手のRapidan Energy（ラピダン・エナジー）の分析によれば、中東紛争の激化によってホルムズ海峡で大量の原油が滞留し、世界は記録的な供給途絶の事態に追い込まれているという。
ホルムズ海峡の戦略的重要性
ペルシャ湾とオマーン湾を結ぶホルムズ海峡は、世界の海上原油輸送量の約20〜25％が通過する「石油の大動脈」である。イラン、オマーン、アラブ首長国連邦（UAE）に囲まれたこの狭い水路は、最も狭い地点でわずか33キロメートルほどしかなく、地政学的リスクが常に意識される要衝だ。サウジアラビア、イラク、UAE、クウェートといった主要産油国からの輸出の大部分がこの海峡を経由するため、ここが封鎖または機能不全に陥れば、世界のエネルギー市場に壊滅的な影響を及ぼす。
「史上最大」の供給途絶とは
Rapidan Energyの報告によれば、現在の中東紛争によって滞留している原油量は、過去のどの供給危機をも上回る規模に達している可能性がある。1970年代のオイルショックや、1990年の湾岸戦争時の供給途絶と比較しても、今回の事態は深刻度において前例がないとされる。具体的な滞留量や途絶期間については今後の情勢次第だが、市場関係者の間では原油価格の急騰への警戒感が高まっている。
日本・ベトナムへの影響
日本は原油輸入の約9割を中東に依存しており、ホルムズ海峡の安定は国家のエネルギー安全保障に直結する。一方、ベトナムは近年、製造業の拡大に伴いエネルギー需要が急増しており、国際原油価格の高騰は国内の物価上昇やインフレ圧力を招く懸念がある。両国とも、エネルギー調達先の多様化や備蓄体制の強化が改めて課題となりそうだ。
考察：不透明感増す国際情勢
今回の供給危機は、中東地域の地政学リスクが依然として世界経済の最大の不安定要因であることを改めて浮き彫りにした。再生可能エネルギーへの移行が叫ばれる中でも、当面は化石燃料への依存が続く現実がある。日系企業にとっても、サプライチェーンや輸送コストへの影響を注視し、リスク管理体制を見直す契機となるだろう。
出典: VN Express
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