「製品を発表した日、世界中の誰一人として買おうとしなかった。注文もなければ、関心すらなかった。会場は静まり返っていた。なぜなら、私が何を語っているのか、誰も理解できなかったからだ」——Nvidia（エヌビディア）のCEOジェンスン・フアン氏がかつてを振り返った言葉である。現在、世界で最も価値のある企業の一角を占めるNvidiaだが、AI時代の「権力の中枢」に至るまでには、市場から完全に無視された暗黒期が存在した。ベトナムメディアが詳報した同社の転換点を、投資家目線で深く読み解く。

ゲーム用チップメーカーからの脱皮——2012年の「静かな賭け」

AI革命の波が押し寄せる前、Nvidiaは主にゲーム業界向けのGPU（グラフィック処理ユニット）メーカーとして知られていた。PCゲーマーにとっては馴染み深いブランドであったが、テクノロジー業界全体を左右するような存在ではなかった。CEOのジェンスン・フアン氏自身も、2016年以前のNvidiaについて「業界に居場所はあったが、ゲームの主導権を握っていたわけではなかった」と認めている。

しかし、その裏側で同社は大胆な方向転換を進めていた。フアン氏がポッドキャスト番組「Joe Rogan Experience」で明かしたところによると、Nvidiaは2012年頃からディープラーニング（深層学習）分野への本格投資を開始していた。当時、テクノロジー業界の大多数はまだAIの潜在力を明確に認識しておらず、ディープラーニングは一部の研究者だけが注目するニッチな領域に過ぎなかった。

「我々は、この方向に全力を注ぐべきだと確信していた。単に参加するだけでなく、まったく新しい産業の形成に貢献するためだ」とフアン氏は語っている。

DGX-1——約30万ドルの「誰も欲しがらない」マシン

こうしたビジョンのもと、Nvidiaが開発したのがDGX-1である。これはディープラーニング専用に設計された初期のハードウェアプラットフォームの一つで、価格は約30万ドルに達した。同社はこの製品の研究開発に数十億ドル規模の投資を行っている。

DGX-1の技術的なブレイクスルーは、その接続アーキテクチャにあった。従来のSLI技術では2基のGPUを連結する方式が主流であったが、DGX-1は8基のGPUをNvidia独自の高速伝送技術「NVLink」で結合する設計を採用した。これにより、AIモデルの訓練に必要な膨大な計算処理能力を飛躍的に向上させることが可能となった。

ところが、この革新的な製品に対する市場の反応は、冷酷なまでに冷淡であった。フアン氏によれば、DGX-1の発表時点で注文はほぼゼロ。大半の企業はそもそもこの製品が何であるかを理解しておらず、投資の必要性すら感じていなかった。

「製品を発表した日、世界中の誰一人として買おうとしなかった。注文もなければ、関心すらなかった。会場は静まり返っていた。なぜなら、私が何を語っているのか、誰も理解できなかったからだ」——フアン氏の回顧は、先見の明がいかに孤独なものであるかを物語っている。

イーロン・マスクからの一本の電話——OpenAIとの運命的な出会い

転機が訪れたのは、イーロン・マスク氏が関心を示したことがきっかけであった。フアン氏によると、マスク氏は自ら連絡を取り、DGX-1を活用できる組織があると伝えてきた。ただし、当時その組織はまだ非営利団体に過ぎなかった。その組織こそ、後のOpenAI（オープンAI）である。

高額な費用と不透明な将来にもかかわらず、Nvidiaは「賭け」に出ることを決断した。2016年、フアン氏は自らDGX-1のシステムをサンフランシスコまで運び、この新たな顧客に引き渡した。

フアン氏が驚いたのは、その「顧客」の実態であった。OpenAIは当時、狭いスペースに少人数の研究者がひしめき合って作業する小さなチームに過ぎなかった。

「2階に上がると、全員がこの部屋よりも小さな一室に詰め込まれていた。2016年のOpenAIとは、狭い部屋にぎゅうぎゅうに座った人々の集まりだった」とフアン氏は振り返る。

この小さなチームの中には、後に現代AI研究の最重要人物の一人となるイリヤ・サツキーヴァー氏の姿もあった。サツキーヴァー氏はその後、OpenAIの主席科学者としてGPTシリーズの開発を主導し、AI技術の方向性に決定的な影響を与えることになる。

あの小部屋から生まれたChatGPT——そしてNvidiaの覇権

約10年後、サンフランシスコの狭い部屋に設置されたあのマシンは、世界のテクノロジーの潮流そのものを変える起点となった。DGX-1が築いた基盤の上に、OpenAIはChatGPTを開発。生成AIは研究室の中のコンセプトから、世界中で日常的に利用されるテクノロジーへと昇華した。

現在のNvidiaは、もはや単なるチップメーカーではない。世界で稼働する大規模言語モデル（LLM）の大半を動かす「エンジン」を提供する存在となっている。中国国内の独自モデルや、Google（グーグル）が自社開発するTPUチップを用いたクローズドなエコシステムを除けば、グローバルなAIインフラの圧倒的多数がNvidiaの技術に依拠しているのが現状である。

市場から完全に無視された製品への投資決断から10年足らずで、NvidiaはAI革命の爆発的な成長に乗り、世界有数の時価総額を誇る企業へと躍進した。同社は今や、グローバルなテクノロジー戦略地図において不可欠な存在である。

投資家・ビジネス視点の考察

Nvidiaの軌跡は、テクノロジー投資における「先見性」と「市場の無理解」のギャップがいかに大きな投資機会を生み出すかを示す典型例である。この視点は、現在のベトナム株式市場にも示唆を与える。

ベトナムのAI・半導体関連への波及：ベトナムは近年、半導体サプライチェーンの移転先として急速に存在感を高めている。Nvidia自身もベトナムにAI研究開発拠点の設立を検討しており、フアン氏は自身のルーツであるベトナムへの関心を公言している。ベトナム政府が推進する半導体人材育成策やFPTソフトウェアなどIT大手のAI投資拡大は、Nvidiaのエコシステム拡大と直接的に連動する可能性がある。ホーチミン証券取引所（HOSE）上場のFPT（ティッカー：FPT）やCMC（CMG）といった銘柄は、このトレンドの恩恵を受ける候補として注目に値する。

日本企業への影響：日本の半導体装置メーカーや素材メーカーは、Nvidiaを頂点とするAIチップのサプライチェーンに深く組み込まれている。ベトナムにおけるNvidiaの事業拡大は、日越間の技術連携やベトナム進出日系企業の事業環境にもプラスに作用し得る。

FTSE新興市場指数への格上げとの関連：ベトナム株式市場は2026年9月にFTSE新興市場指数への格上げが決定される見込みであり、これが実現すれば大量の海外資金流入が期待される。AI・テクノロジーセクターの成長ストーリーは、海外投資家にとってベトナム市場の魅力を高める材料となるだろう。Nvidiaのようなグローバル企業がベトナムに注目していること自体が、市場の「格上げ」を後押しする一つのナラティブとなり得る。

Nvidiaの物語が教えてくれるのは、「市場が理解しないうちに投資できた者が最大の果実を得る」という普遍的な投資の真理である。ベトナム市場においても、まだ十分に評価されていないテクノロジーセクターの成長ポテンシャルに、今こそ目を向けるべき時期かもしれない。

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