ベトナム株式市場、中東緊張で売買代金が1年超ぶり低水準—「Gの刻」を前に現金待機が最善か

中東情勢の緊迫化が「爆発寸前」とみられるなか、ベトナム株式市場は極端な薄商いに陥った。ホーチミン証券取引所（HSX）とハノイ証券取引所（HNX）の合算売買代金は約15兆6,000億ドン（相対取引除く）にとどまり、2025年3月末以来の最低水準を記録。VN指数は前日比マイナス0.54%と小幅安で終えたものの、取引のあった銘柄の41%超が1%以上の下落を記録しており、指数の穏やかさとは裏腹に個別株レベルでは「じわじわと切りつけられる」ような痛みが続いている。

極端な薄商いの背景——トランプ大統領のSNS投稿が市場を凍らせた

売買代金の急減は資金力の問題ではなく、完全に心理的要因である。中東における軍事衝突が間もなく本格化するとの観測が強まるなか、トランプ米大統領がSNS上で極めて攻撃的な投稿を連発したことが、投資家のリスク回避姿勢を一段と強めた。市場関係者の間では「Gの刻（Giờ G）」——すなわち決定的な瞬間——へのカウントダウンが始まっているとの認識が共有されている。

指数は小幅安でも個別株は「出血」が続く

直近3営業日を振り返ると、VN指数自体の下落幅はいずれも限定的であった。しかしHSXでは3日間で合計112銘柄が3%超の下落を記録しており、1日平均で約1%ずつ値を削っている計算になる。パニック的な暴落ではないものの、「一刀ずつ切られる」ような持続的な下落は、保有者の体力を確実に奪う展開である。

原油市場——嵐の前の静けさ

中東リスクが最も直接的に反映されるはずの原油市場も、週明けの取引では意外なほど静かであった。WTI原油は約110ドル/バレル、ブレント原油は約107ドル/バレル付近で推移。しかし、もし本格的な軍事衝突が発生すれば石油インフラや物流網が甚大な影響を受ける可能性が高く、原油価格の急騰リスクは依然として大きい。この「静けさ」は、まさに嵐の前のそれと形容できる。

デリバティブ市場の動向とテクニカル水準

株式デリバティブ市場は現物市場と比べて相対的に「まし」な状態であり、ロング・ショート双方に一定のトレード機会が存在した。VN30先物は1,835〜1,850ポイントの範囲で十分な値幅が確保されていた。ただし1,835ポイントを割り込んだ場面では下落の勢いが続かず、さらに下の1,816ポイント付近ではベーシス（先物と現物の価格差）がプラスに転じるなど、トラップ的な値動きも見られた。終値時点のベーシスはプラス9ポイント超と異例の幅に拡大したが、情勢が急変しうる現局面ではこうした歪みは瞬時に修正されるため、安易なアービトラージは危険である。

VN30の終値は1,836.25ポイント。翌営業日の上値抵抗は1,850、1,859、1,865、1,879、1,887、1,892、1,906。下値支持は1,835、1,816、1,802、1,786、1,769、1,759となっている。

投資家・ビジネス視点の考察

今回の局面で最も重要なポイントは「現金ポジションの優位性」である。中東情勢がさらに悪化した場合、ベトナム市場は追加的な調整を免れない。一方で仮に何らかの緊張緩和のシグナルが出たとしても、それは問題の根本的解決ではなく、リスクの「圧縮」に過ぎないため、市場が力強く反発する材料にはなりにくい。つまり上方向のリターンが限定的な一方で下方向のリスクは大きく、リスク・リワード比が著しく悪い状況である。

原油価格の上昇が本格化すれば、ベトナムの石油ガス関連銘柄（ペトロベトナムガス＝GAS、ペトロベトナム掘削＝PVDなど）には短期的な追い風となるが、同時にインフレ圧力を通じて消費関連やコスト構造の重い製造業には逆風となる。日本企業を含むベトナム進出メーカーにとっても、エネルギーコストと物流コストの上昇は利益圧迫要因として注視が必要である。

中長期的には、2026年9月に判断が見込まれるFTSE新興市場指数への格上げは、ベトナム市場にとって大きな構造的支援材料である。しかし足元のような地政学リスクの高まりは、海外機関投資家の資金流入を一時的に抑制する要因となりうる。格上げ効果を最大限に享受するためにも、嵐が過ぎ去った後の「買い場」を冷静に待つ戦略が合理的であろう。市場が最も緊張するクライマックスを乗り越えた後にこそ、真の底力が問われることになる。

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