ベトナムでも拡大中の「栄養素マキシング」トレンド—PepsiCo・Nestléも参戦、その健康効果の実態とは

SNS上で急速に広がる「プロテイン・マキシング」「ファイバー・マキシング」といった栄養素の極端な最大化トレンドが、ベトナムを含むアジア圏の消費行動に大きな変化をもたらしている。PepsiCo（ペプシコ）やNestlé（ネスレ）といったグローバル食品大手もこの波に乗り、製品戦略を転換しつつあるが、専門家からは「多ければ多いほど良いわけではない」との警鐘が鳴らされている。

SNS発の「マキシング」トレンドとは何か

「マキシング（maxxing）」とは、特定の栄養素を可能な限り大量に摂取することが健康の鍵であるとする考え方である。健康系インフルエンサーたちがSNS上で「たんぱく質を最大限に摂れ」「食物繊維をとにかく詰め込め」と発信し、フォロワーの食生活に直接的な影響を及ぼしている。

代表的なのが「プロテイン・マキシング」で、たんぱく質は多ければ多いほど良いという主張である。たんぱく質はナッツ、肉、乳製品などに含まれ、組織の修復から免疫機能の強化まで多くの身体機能に不可欠な多量栄養素だ。一方、食物繊維については「2026年の栄養キーワード」としてSNS上で急浮上しており、チアシードやオートミールを大量に食べる動画がバズを生んでいる。

グローバル食品大手が続々参入

この流れに企業側も素早く反応している。砂糖の多いシリアル製品までもが「高たんぱく」を前面に打ち出すようになった。さらにPepsiCoやNestlé、そして新興ブランドのOlipop（オリポップ）などは、プレバイオティクス炭酸飲料やスナック菓子における食物繊維含有量を積極的にアピールしている。

PepsiCoのラモン・ラグアルタCEOは昨年末の決算説明会で「食物繊維は次のプロテインになると思う」と発言し、業界に大きなインパクトを与えた。コンサルティング大手Bain & Company（ベイン・アンド・カンパニー）の調査によると、アメリカの消費者の約半数がたんぱく質の摂取量を増やそうとしており、この傾向はアメリカ、欧州、アジアを通じてZ世代とミレニアル世代が牽引している。GlobalData（グローバルデータ）の調査でも、Z世代の40%、ミレニアル世代の45%が腸内環境の改善に取り組んでいると回答した。

専門家が警鐘——「多ければ良い」は危険

ニューヨーク大学栄養学助教のアンドレア・グレン氏は、食物繊維への注目について「過去の多くのトレンドと比べれば穏健な部類だ」と一定の評価を示す。しかし同氏とフロリダ大学公衆衛生学教授のアーチ・メイナス氏はともに、「多ければ多いほど良い」という考え方、特にたんぱく質については危険だと警告する。

メイナス教授は「1単位が良いなら5単位はもっと良いという考え方には同意できない」と明言し、インフルエンサーによる「一つの処方箋で全員に効く」式の健康アドバイスに過度な信頼を寄せる風潮を問題視する。同教授によれば、これは「医療専門家への信頼低下」というより大きな潮流の一部であり、「自分で調べる」という姿勢がSNS上の誤情報拡散と結びつくことで深刻化しているという。インフルエンサーの多くは科学的な訓練を受けておらず、商業的な契約や自社製品の販売促進が動機となっているケースも少なくない。

実際にはどの程度摂れば十分なのか

AHA（アメリカ心臓協会）のガイドラインによれば、牛乳1杯、ヨーグルト1カップ、調理済みレンズ豆1カップ、トランプ1組程度の大きさの赤身肉や魚を1日に摂るだけで、多くの人は推奨たんぱく質量にほぼ到達できる。

食物繊維については、豆類、果物、野菜、ナッツ、オートミールやキヌアなどの全粒穀物が豊富な供給源であり、一部のがんリスク低減やコレステロール・血糖値の管理との関連が示されている。グレン氏は「朝食に全粒穀物か果物を摂り、昼食と夕食の半分を野菜で埋めれば、細かく計算しなくても十分な栄養素を摂取できる」と述べる。

ただし、オハイオ州立大学の栄養士サマンサ・スナシャル氏は、現在あまり食物繊維を摂っていない人が急にマキシングに走ると「消化器系が激しく反応する」と警告し、「ゆっくり着実に増やすのが最も効果的だ」と強調する。グレン氏もパウダーやサプリメントは新鮮な食品の代替にはならず、食物繊維入りスナック菓子が「人生を変える」ことはないと釘を刺す。「これらを万能薬と見なすべきではない」というのが専門家の一致した見解である。

投資家・ビジネス視点の考察

この栄養トレンドは、ベトナムの食品・飲料市場にも無視できない影響を及ぼす可能性がある。ベトナムではZ世代・ミレニアル世代が人口の大きな割合を占め、SNS利用率も極めて高い。グローバルトレンドの波及速度は年々加速しており、プロテイン強化食品や食物繊維訴求型飲料への需要拡大が見込まれる。

ベトナム株式市場においては、乳業最大手のビナミルク（VNM）や、食品加工のマサングループ（MSN）傘下のマサン・コンシューマー（MCH）といった銘柄が、こうした消費者嗜好の変化から恩恵を受ける可能性がある。ビナミルクはすでにプロテイン強化乳製品のラインナップを拡充しており、健康志向の高まりは同社の高付加価値製品シフト戦略と合致する。

また、PepsiCoのベトナム事業（サントリーペプシコ・ベトナム・ビバレッジとの合弁）やNestléベトナムがプレバイオティクス製品を現地投入する動きが出れば、関連するサプライチェーン企業にも波及効果が期待できる。日系企業では、味の素やヤクルト・ベトナムが腸内環境・栄養強化カテゴリーで競合する立場にあり、トレンドへの対応力が今後の市場シェアを左右するだろう。

2026年9月に決定が見込まれるFTSE新興市場指数への格上げとの直接的な関連は薄いものの、消費セクターの成長ストーリーは海外機関投資家のベトナム市場への関心を下支えする要素の一つとなる。内需主導の成長銘柄として、食品・飲料セクターは引き続き注目に値する。

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