ベトナム石油掘削サービスPVD、純利益が前年比2倍超の3,000億ドン—稼働率改善が追い風に

ベトナムの石油掘削サービス大手PVドリリング（PV Drilling、ホーチミン証券取引所ティッカー：PVD）が2025年第1四半期決算を発表し、税引後利益が3,000億ドンに達した。前年同期比で100%超の大幅増益であり、掘削リグの稼働率向上が業績を力強く押し上げた格好である。ベトナムのエネルギーセクターにおいて、同社の好決算は市場全体のセンチメントにも影響を与えるニュースとして注目される。

PVドリリングとは何者か——ベトナム唯一の国営掘削サービス企業

PVドリリング（正式名称：Tổng Công ty Cổ phần Khoan và Dịch vụ Khoan Dầu khí、PV Drilling Joint Stock Corporation）は、ベトナム国営石油ガスグループ「ペトロベトナム（PetroVietnam / PVN）」傘下の掘削サービス企業である。2001年に設立され、2006年にホーチミン証券取引所（HOSE）に上場した。ベトナム国内で唯一、海洋掘削リグ（ジャッキアップ型を中心とした掘削プラットフォーム）を自社保有・運営する企業として、同国の石油・天然ガス開発において不可欠な存在となっている。

同社はジャッキアップリグ「PV DRILLING I」「PV DRILLING II」「PV DRILLING III」「PV DRILLING V」「PV DRILLING VI」など複数のリグを保有しており、ベトナム南部沖合のバクホー油田やスーツーバン（Su Tu Vang）油田をはじめとする主要鉱区で、ペトロベトナムや国際石油メジャー向けに掘削サービスを提供している。

第1四半期決算の詳細——利益倍増の背景

今回発表された2025年第1四半期の業績によれば、PVDの税引後利益は3,000億ドンとなり、前年同期と比較して100%以上の増加を記録した。この大幅増益の最大の要因は、掘削リグの運用効率（稼働率）の改善である。

石油掘削サービス業は、保有するリグが実際に稼働して掘削作業を行っている期間が収益を直接左右するビジネスモデルである。リグが遊休状態にあれば維持コストだけが嵩み、逆に高い稼働率を維持できれば固定費を効率的に回収できるため、利益率が劇的に改善する。PVDは2024年後半から主要リグの契約獲得に成功しており、2025年第1四半期にはこれが本格的に業績に反映された形である。

ベトナム国内では、ペトロベトナムが国家エネルギー安全保障の観点から探鉱・開発活動を積極化しており、PVDにとっては国内需要の追い風が続いている。加えて、東南アジア域内でも掘削リグの需給がタイト化しており、日当（デイレート）の水準も堅調に推移していることが利益率の向上に寄与している。

国際原油市場とベトナム・エネルギーセクターの関係

PVDの業績は国際原油価格の動向とも密接に連動する。原油価格が高水準を維持すれば、石油開発企業は新規の探鉱・開発投資に積極的になり、掘削サービスへの需要が増加する。2025年に入ってからも、ブレント原油は1バレル70〜80ドル台で推移しており、石油開発企業が投資を継続できる水準を維持している。

ベトナムは東南アジアにおける産油国の一つであり、主に南シナ海（ベトナム名：ビエンドン＝東海）の大陸棚に油田・ガス田が集中している。近年はエネルギー需要の急増に伴い国内生産だけでは賄いきれず、原油の純輸入国に転じているが、それゆえに自国大陸棚での開発強化は国策として重要度を増している。ペトロベトナムは2025年の探鉱・開発計画においても投資拡大を掲げており、PVDは引き続きその最大の受益者となる見込みである。

ペトロベトナムグループの上場企業群

PVDはペトロベトナム傘下の上場企業群の一角を占めている。同グループにはガス事業を手がけるPVガス（GAS）、化学肥料のペトロベトナム・カマウ肥料（DCM）やペトロベトナム肥料化学（DPM）、電力のペトロベトナム・パワー（POW）など、ホーチミン証券取引所に上場する有力銘柄が複数存在する。PVDの好決算は、グループ全体の活動が活発化していることを示すシグナルとしても読み取れる。

投資家・ビジネス視点の考察

ベトナム株式市場への影響

PVDはVN-Index構成銘柄の一つであり、時価総額は中型株に分類されるものの、エネルギーセクターの代表銘柄として機関投資家の注目度は高い。今回の利益倍増という決算は、株価にポジティブなインパクトを与える可能性が大きい。また、PVDの好業績はPVガス（GAS）やDPM、DCMなどペトロベトナム関連銘柄全体への連想買いを誘発する可能性もある。

FTSE新興市場指数への格上げとの関連

2026年9月に決定が見込まれるベトナムのFTSE新興市場指数への格上げは、市場全体の流動性と外国人投資家の参入を大きく後押しする材料である。格上げが実現すれば、新興市場インデックスファンドからの自動的な資金流入が期待される。PVDのようなセクター代表銘柄は、こうしたパッシブ資金の恩恵を受けやすい。今のうちからベトナムのエネルギーセクターの業績動向を追っておくことは、格上げを見据えた投資戦略として有効である。

日本企業への示唆

日本はベトナムの石油・ガス開発に歴史的に深く関与してきた。JX石油開発（現ENEOS系）やINPEXなどがベトナム沖合の鉱区権益を保有しており、PVDの掘削サービスの顧客でもある。PVDの稼働率向上は、日本の石油開発企業がベトナムでの開発活動を活発化させていることの裏返しとも解釈できる。また、掘削関連機材・技術のサプライチェーンにおいて、日本の重工業・エンジニアリング企業にとってもビジネス機会の拡大を意味する。

今後の注目ポイント

PVDの業績が今後も高水準を維持できるかどうかは、（1）国際原油価格の動向、（2）ペトロベトナムの探鉱・開発投資計画の進捗、（3）リグの長期契約の更新状況、（4）東南アジア域内でのリグ需給バランス——の4点に大きく左右される。第1四半期の好スタートが通期でどこまで持続するか、第2四半期以降の決算にも注目が必要である。

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