AIがソフトウェアエンジニアの採用を根本から変える——ベトナムIT人材市場への波及と投資家が注目すべきポイント

AI（人工知能）の急速な進化が、ソフトウェアエンジニアの採用プロセスを根本から揺るがしている。テック業界での大規模な人員削減により数万人が職を失い、残されたポジションをめぐる競争が激化する中、「AIが書けるコードを人間にテストさせる意味はあるのか」という根源的な問いが突きつけられている。この潮流はベトナムのIT人材市場にも確実に波及しつつある。

ソフトウェアエンジニアの仕事はどう変わったのか

元Meta（メタ）・Amazon（アマゾン）のエンジニアで、テック面接コーチングサービス「Hello Interview」の共同創業者であるステファン・マイ氏は、CNNの取材に対し「AIは企業がソフトウェアエンジニアを面接・採用するやり方をほぼ完全にひっくり返した」と語った。

ソフトウェアエンジニアはAIの影響を最も早く、最も顕著に受けた職種の一つである。Google（グーグル）の研究部門が昨年発表したレポートによれば、テック労働者の90%がコードの記述や修正といった業務にAIを活用しており、前年比で14ポイント増加した。この職種で起きている変化は、AIが労働市場全体をどう変えるかを示す先行指標とみなされている。

AIは現在、コード記述、ドキュメント作成、データ分析、プログラミング概念の解説、バグ修正など多岐にわたる業務でエンジニアを支援できる。OpenAI（オープンAI）のグレッグ・ブロックマン社長によれば、同社のエンジニアがAIを使いシステム変更を実装したところ、通常ならチーム全体で1週間かかる作業を大幅に短縮できたという。

Google DeepMind（グーグル・ディープマインド）のヴァルン・モハン氏は、Googleの社内アプリケーションの多くが同社のAIプログラミングツール「Antigravity」によって「大部分」書かれていると明かした。また、ChatGPTの競合であるClaude（クロード）を開発するAnthropic（アンスロピック）でAIコーディングツール「Claude Code」を担当するボリス・チェルニー氏は、直近30日間に自身がこの製品に貢献したコードはすべてClaude Codeが書いたものだとSNSのX上で述べている。

エンジニアの役割は「コードを書く人」から「プロダクトを設計する人」へ

これらの事例が示すのは、エンジニアの仕事の重心が根本的に移動しているということである。一行一行コードを書くことから、「何を構築すべきか」「システムをどう設計するか」「どの部分をAIに任せるか」「AIの出力をどう検証・修正するか」といった、より上位の意思決定へとシフトしている。

チェルニー氏はこの変化の大きさから、将来的には「ソフトウェアエンジニア」という肩書き自体が仕事の本質を反映しなくなる可能性を指摘し、「ビルダー（構築者）」のような呼称がより適切になるかもしれないと述べた。

一方で、大手テック企業はAIがエンジニアを完全に置き換えることはないとの立場を堅持している。Googleのモハン氏は「プログラマーは、自分が何を構築すべきかを見極めることに時間の大半を使うべきだ。それこそが核心的な問いだ」と強調した。求人プラットフォームIndeed（インディード）のマドゥ・クルプ副社長は、AIの役割をGoogleマップに例えた。Googleマップは道案内や渋滞警告、途中の立ち寄りスポット提案はできるが、ユーザーがどこに行くか、いつ出発するかを決めるわけではない。同様にAIは技術的作業の多くを支援できるが、目標設定と最終判断は人間の領域である。

ただし、AIが生成するコードの品質についてはまだ慎重な見方も多い。Googleのレポートによれば、テック労働者の46%がAI生成コードの品質を「まあまあ信頼できる」程度と評価し、31%はAIによるコード改善効果を「限定的」と回答した。

採用プロセスの混迷——旧来の面接手法と現実の乖離

採用の現場では、AIの影響がすでに深刻な課題を生んでいる。求人コンサルティング会社チャレンジャー・グレイ・アンド・クリスマスによれば、4月の人員削減理由としてAIが企業から最も多く挙げられ、2カ月連続でトップとなった。

欧米のテック企業は長年、標準化されたコーディングテストでエンジニア候補を評価してきた。しかしこの方式は現実の業務との乖離が広がっている。Leopard.FYI共同創業者兼COOのジョーダン・レナード氏によれば、多くのエンジニアが従来型テストは日常業務を反映していないと感じている。

プログラマーのデイビッド・バラハス氏は、過去6〜8カ月で5〜6回の面接を受けたが、AIツールの活用方法を尋ねられたことは一度もなく、逆にAIツールの使用を禁止された面接もあったと語った。フィンテック企業Bolt（ボルト）の元エンジニア、スジャータ・スリダラン氏も、最近の面接の大半が従来型のコーディング能力に集中しており、AI協働スキルを評価するものではなかったと証言している。

不正行為への懸念も問題を複雑にしている。一部の企業は面接中のAI使用を禁止し、画面共有を義務付けるなどの対策を講じている。Hello Interviewのマイ氏によれば、面接での不正の懸念自体は以前から存在していたが、AIの普及以降に大幅に増大した。

こうした状況を受け、一部の企業は候補者の思考プロセスや問題解決能力、トレードオフの判断力を重視する方向に舵を切り始めている。スタートアップの中には、候補者に半日間オフィスで実際に働いてもらう「トライアル勤務」を試みるところもある。面接でのAI使用を許可する企業も徐々に増えている。しかしマイ氏は、AI時代のエンジニア採用は「まだ答えが出ていない問題」であり、候補者も企業も絶えず変化する評価基準に適応し続けるしかないと述べた。

投資家・ビジネス視点の考察

この世界的な潮流は、ベトナムのIT産業と株式市場に複数の経路で影響を及ぼす。

第一に、ベトナムはFPTソフトウェア（FPT Corporation、ティッカー: FPT）をはじめとするITアウトソーシング大国である。従来型のコーディング業務がAIに代替される流れが加速すれば、オフショア開発の単価下落圧力や受注構造の変化が避けられない。FPTはすでにAI関連サービスへの転換を進めているが、その速度と成果が中期的な株価を左右する重要なファクターとなる。

第二に、ベトナムのIT人材市場への影響である。ベトナムは毎年数万人のITエンジニアを輩出しており、日系企業を含む外資系企業の開発拠点としての地位を築いてきた。AIツールの普及により、ジュニアレベルのコーディング人材の需要が減少する一方、AIを活用したシステム設計やプロダクトマネジメントができる上位人材の希少価値がさらに高まる可能性がある。日本企業がベトナムに開発拠点を持つ場合、採用基準や育成方針の見直しが急務となるだろう。

第三に、2026年9月に決定が見込まれるFTSE新興市場指数への格上げとの関連である。ベトナムがテクノロジー分野で「AIを活用する側」として付加価値の高い人材を育成・確保できるかどうかは、国全体の産業競争力に直結し、格上げ後の海外投資家からの評価にも影響し得る。

総じて、AIによるソフトウェアエンジニアリングの変革は、ベトナムのIT関連銘柄への投資判断において「従来型の人月ビジネスモデルからの脱却速度」を測る重要な視点となる。今後の決算説明会やIR資料でのAI戦略開示に注目したい。

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