ベトナム初夏の珍味「シロアリタケ」がkg100万ドン超え—雨季の遅れで品薄、前年比7〜8%高騰でも即完売

ベトナム南部を中心に初夏の味覚として珍重される「ナムモイ（nấm mối＝シロアリタケ）」が、2025年シーズン序盤にして深刻な品薄状態に陥っている。小売価格は1kgあたり100万ドン（＝百万ドン）を超え、前年同期比で7〜8%の上昇となったが、それでも入荷と同時に売り切れる「チャイハン（cháy hàng＝品切れ）」状態が続いている。背景には今年の雨季入りの遅れがあり、天然キノコの発生量が大幅に減少していることが指摘されている。

シロアリタケとは何か——ベトナム食文化の「幻のキノコ」

シロアリタケ（学名：Termitomyces）は、シロアリの巣と共生関係を持つ天然キノコの総称である。ベトナム南部、特にタイニン省、ビンフォック省、ドンナイ省、ビンズオン省といった東南部地域の果樹園やゴム園の地中に生えるシロアリ塚から、雨季の初めに自然発生する。人工栽培が極めて困難であり、天然物しか流通しないため、毎年シーズンになると高値で取引される希少食材である。

ベトナムの家庭では、シロアリタケを鶏肉と合わせたスープ（カインナムモイガー）や、シンプルに炒めた料理が定番とされ、独特の芳香と歯ごたえから「森の宝石」とも呼ばれる。ホーチミン市の高級レストランでは、シーズン限定メニューとして提供されることも多く、富裕層やグルメ愛好家の間で毎年争奪戦が繰り広げられる。

雨季の遅れが直撃——今年の供給不足の構造

ベトナム南部の雨季は例年4月下旬〜5月上旬に始まるが、2025年は気象当局によると雨季入りが例年より2〜3週間遅れた。シロアリタケの発生には、まとまった降雨と地中温度の上昇が不可欠であり、雨の遅れはそのまま収穫量の激減に直結する。

採取者たちは早朝から森やゴム園に入り、シロアリ塚の周辺を探索するが、今年は「歩き回っても見つからない日が続く」との声が相次いでいる。収穫量が限られるため、産地の卸値段階ですでに高騰しており、小売段階で1kgあたり100万ドンを超える価格は、庶民にとってはかなりの贅沢品となる水準である。

昨年のシーズン序盤と比較して7〜8%の値上がりという数字は、一見すると穏やかに映るが、もともとの単価が高い希少食材であるため、絶対額としてのインパクトは大きい。にもかかわらず、入荷すれば即座に売り切れる状況が続いており、ベトナム国内の旺盛な消費需要を如実に物語っている。

気候変動とベトナム農業——繰り返される異常気象の影響

今年のシロアリタケ品薄は、単なる季節の話題にとどまらない。ベトナムでは近年、エルニーニョ現象やラニーニャ現象に伴う異常気象が頻発しており、農林水産物の生産に大きな影響を及ぼしている。2024年にはメコンデルタ地域で深刻な干ばつと塩水遡上が発生し、コメやエビの生産が打撃を受けた。2025年も雨季の遅れという形で気候リスクが顕在化しており、天然資源に依存する食品分野の脆弱性が改めて浮き彫りとなっている。

ベトナム政府は農業の近代化・高付加価値化を国家戦略の柱のひとつに据えており、スマート農業やバイオテクノロジーへの投資を推進している。しかし、シロアリタケのように人工栽培が技術的に確立されていない品目については、気候変動への適応策が限られるのが現状である。世界的にもシロアリタケの人工栽培に成功した事例はごく少数にとどまっており、日本の研究機関やタイの農業大学などで基礎研究が進められている段階にある。

ベトナムの高級食材市場——拡大する中間層と消費トレンド

シロアリタケの高騰と即完売という現象は、ベトナムにおける中間層・富裕層の購買力の高まりを反映している。ベトナムの一人当たりGDPは2025年に推定4,600〜4,900ドル前後に達し、都市部を中心に「良いものに対価を払う」消費行動が定着しつつある。ホーチミン市やハノイ市の高級スーパーマーケット、オンラインデリバリーサービスでは、シーズン限定の高級食材を求める消費者が増加しており、シロアリタケもその象徴的な存在である。

こうした消費トレンドは、食品・小売セクターの上場企業にとっても追い風となっている。ベトナム国内の食品流通大手やEコマースプラットフォームは、季節の希少食材を目玉商品として集客する戦略を強化しており、高単価商品の取扱い拡大が利益率の改善に寄与する可能性がある。

投資家・ビジネス視点の考察

本ニュース自体は農産物の季節的な話題であり、ベトナム株式市場（VN-Index）に直接的なインパクトを与えるものではない。しかし、以下の点で投資家にとって示唆に富む内容を含んでいる。

1. ベトナム国内消費の底堅さ：1kgあたり100万ドン超という高級食材が即座に完売する現象は、ベトナムの内需が依然として力強いことを示している。消費関連銘柄（食品・小売・Eコマース）のファンダメンタルズを見る上で、こうした「庶民の贅沢消費」の活発さは重要な判断材料となる。マサングループ（MSN）やモバイルワールド（MWG）など、消費財・小売セクターの動向に注目したい。

2. 気候変動リスクと農業関連銘柄：雨季の遅れによる農産物への影響は、農業資材、灌漑設備、保険などの関連分野にも波及しうる。ベトナムは世界有数の農産物輸出国であり、気候変動リスクは国全体のマクロ経済にも関わるテーマである。

3. 日本企業への示唆：ベトナムの高級食材市場の拡大は、日本の食品メーカーや流通企業にとってもビジネスチャンスとなりうる。すでにイオン（AEON）やファミリーマートなどがベトナムで店舗展開を進めており、現地の消費トレンドを取り込んだ商品戦略が重要性を増している。

4. FTSE新興市場指数格上げとの関連：直接的な関連は薄いものの、2026年9月に決定が見込まれるFTSE新興市場指数へのベトナム格上げに向けては、「内需の持続的成長」が投資家の信頼を支える重要な要素となる。季節の食材ニュースひとつを取っても、ベトナム経済のダイナミズムを読み取ることができるのである。

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出典: 元記事