W杯2026ユニフォームに再生ポリエステル採用、Nike・Adidas・Pumaの循環型素材がベトナム繊維産業に与える影響

2026年FIFA ワールドカップが開幕し、出場48チームのうち37チーム（約75%）のユニフォームに「繊維から繊維へ（textile-to-textile）」の再生ポリエステルが使用されていることが明らかになった。Nike、Adidas、Pumaという世界3大スポーツブランドが一斉にこの素材を採用したことは、循環型経済の商業化における画期的な転換点であり、ベトナムの繊維・アパレル産業にも大きな示唆を与えるものである。

世界最大のスポーツイベントが「循環型素材の舞台」に

今大会で最も野心的な取り組みを見せているのがNikeである。同社の新素材「Aero-Fit」は、ブラジル、イングランド、フランスなど12の代表チームのユニフォームに採用されており、100%が繊維廃棄物から製造されている。従来の再生ポリエステルはペットボトルを原料としていたが、この方法には「ボトル業界と原料を奪い合い、最終的にリサイクル不可能な布になる」という批判があった。textile-to-textile方式はこの問題を根本的に解決するアプローチである。

Pumaは、ポルトガル、モロッコ、ガーナなど11チームに供給するユニフォームにおいて、再生ポリエステルの比率を最低95%に設定した。同社の上級アパレル開発ディレクターであるコルネリウス・ウルフ氏によれば、「Re:Fibre」プログラムを通じ、古着、B品、不良品、工場の端切れなどの繊維廃棄物を原料として使用しているという。

一方、Adidasはアルゼンチン、スペイン、メキシコなど14チームのユニフォームを提供しているが、textile-to-textile素材の具体的な比率は公表していない。ただし、同社の「Climacool」素材に繊維廃棄物由来のポリエステルを統合しており、2030年までに素材全体の10%をtextile-to-textile再生素材とする長期目標を掲げている。

「鶏と卵」問題の解消——市場シグナルとしてのW杯

繊維リサイクル業界は長年、典型的な鶏と卵の問題に直面してきた。ブランド側は「素材が性能要件を満たす証拠」を求め、リサイクル業者側は「実需がある証拠」を求める——この膠着状態が投資を停滞させてきたのである。

スポーツウェア、とりわけ高強度の運動に耐えながら軽量性・通気性・耐久性を兼ね備えなければならないパフォーマンスウェアは、新素材にとって最も参入障壁の高い分野とされてきた。しかし素材イノベーション企業Variloom（バリルーム）の共同創業者兼プロジェクト開発ディレクターであるベサニー・ミューレナーズ氏によれば、今やこの分野こそが再生ポリエステル採用で最先端を走っているという。

Textile Exchange（テキスタイル・エクスチェンジ）のエンゲージメント・パートナーシップ・ディレクター、サラ・ニーダム氏は「最も重要なのは、リサイクル業者に対して市場シグナルを発信すること。大手ブランドがこの素材に投資し、世界最大級の舞台で公に採用する意思があることを示すことだ。この構造的転換を進めるには、安定した市場需要が不可欠だ」と語る。

なお、今大会のわずか数カ月前にはBoss（ボス）がオーストラリアン・オープンの競技ウェアに化学的リサイクルによる再生ポリエステル「NovaPoly」を採用しており、当時はパイロットプロジェクトの域を出なかったが、W杯2026での大規模採用により、これが一過性ではなく持続的なトレンドであることが示された形である。

ベトナム繊維産業への影響と投資家視点の考察

このニュースは、一見するとベトナムとは無関係のグローバルスポーツ業界の話題に見えるが、投資家やビジネスパーソンにとっては極めて重要な意味を持つ。その理由は以下の通りである。

第一に、ベトナムは世界有数の繊維・アパレル輸出国である。Nike、Adidas、Pumaのいずれもベトナムに大規模なサプライチェーンを展開しており、Nike製品の約半数がベトナムで製造されている。今回の再生ポリエステルへの大規模シフトは、ベトナム国内の繊維工場に対して「循環型素材への対応能力」を求める圧力を一段と強めることになる。

第二に、ベトナムの繊維関連上場企業への影響である。ホーチミン証券取引所（HOSE）に上場するTCM（ホーチミン縫製株式会社）、STK（世紀合成繊維、ポリエステル繊維メーカー）、VGT（ベトナム繊維公団）などは、グローバルブランドのサプライチェーン転換の恩恵あるいは影響を直接受ける銘柄である。特にSTKは再生ポリエステル繊維の生産能力拡大に投資しており、今回のトレンドは同社にとって追い風となり得る。

第三に、2026年9月に決定が見込まれるFTSE新興市場指数への格上げとの関連である。格上げが実現すれば海外機関投資家のベトナム株への資金流入が加速するが、ESG（環境・社会・ガバナンス）基準を重視するグローバルファンドにとって、循環型経済への対応力は銘柄選定の重要な判断材料となる。繊維セクターにおけるtextile-to-textile対応は、まさにこの文脈で評価される可能性がある。

第四に、日本企業への示唆である。東レ、帝人、旭化成といった日本の素材メーカーもベトナムに生産拠点を持ち、再生ポリエステル技術の開発を進めている。W杯という巨大な需要シグナルは、日越間のサプライチェーン連携を深める契機となるだろう。また、ベトナムに進出している日系アパレル企業にとっても、調達方針の見直しを迫られる転換点となり得る。

世界で最も多くの人が視聴するスポーツイベントが循環型素材の「ショーケース」となったことで、繊維産業のゲームチェンジが加速する可能性は高い。ベトナムの繊維セクターがこの波に乗れるかどうかは、今後の設備投資と技術対応のスピードにかかっている。

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